こんにちは! ASUE株式会社広報のN村です。
過去八回実施している「マークシート式Webマーケティング共通テスト模擬試験(←過去問一覧)」、今回で第九回です! 年二回、半年ごとに公開しているので、初回からもう4年半になりました。
奮ってご参加ください!(?)
目次
Webマーケティング共通テスト模擬試験 受験要項
ということで、まずは試験に大切な受験要項からご説明します!
受験前によくよくご確認ください!
- 概要
- 受験資格:誰でも
- 試験方式:マークシート式
- 出題範囲:ツキイチシリーズ(2025年10月〜2026年3月)の内容に関連すること、その他ASUE通信記事内容、一般的なWeb広告・SNS等に関する知識など
- 制限時間:30分
- 100点満点
- 注意点
- ノート等の持ち込み:不可
- 別タブ・別ウィンドウ等にフォーカスすると、自動で採点されます。
- 自動でポップアップウィンドウ等が立ち上がると採点が始まるため、ブラウザ以外のソフトを全て閉じた状態での受験をおすすめします。
回答方法
回答方法は、各問題のマークシートを塗りつぶす(クリック)すればOKです。以下の例題および回答用紙見本でお試しいただけます。
例題
次のうち、ASUE株式会社の本社がある都道府県として正しいものを選びなさい。
- a. 東京都
- b. 大阪府
- c. 愛知県
- d. 福岡県
それでは準備はよろしいでしょうか? 採点時には簡単な解説もご用意しておりますので、ぜひぜひ奮って挑戦ください!!!
受験準備ができた方は、「テストを開始する」のボタンをクリックしてテストを開始してください!
Web広告共通テスト模擬試験(解答時間:30分)
問題 1
次の文章を読み、各問いに答えなさい。(各5点)
Google広告では、P-MAXキャンペーンや検索キャンペーンにおいて、AIがレスポンシブ検索広告の見出し・説明文などのテキストアセットを自動生成する仕組みが導入されている。しかし、AI生成テキストがブランドのトーンやコンプライアンス基準から逸脱するリスクが課題となっていた。
この課題に対応するため、2025年10月にGoogle広告は (a) 機能の提供を開始した。AIが生成するテキストに対して「除外用語」や「メッセージ制限」などのルールを適用できる。たとえば、特定の競合他社名をテキストに含めないよう指定したり、ブランドのトーンに関する指示を与えたりすることが可能である。2026年2月には、このベータ版へのアクセスが全言語・全業種に拡大された。
ただし、この機能を利用するには前提条件がある。同機能はキャンペーン設定内の (b) がオンになっている場合にのみ有効化できる。(b)はAIによるテキストアセットの自動生成そのものを制御するスイッチであり、(a)はその生成内容の品質を制御するためのルール設定である。両者は補完関係にあるが、(b)をオフにした状態では(a)を設定しても機能しない。
なお、(a)を有効化しても、広告主がレスポンシブ検索広告の見出しや説明文を手動で入稿する作業は (c) 。
(1) 空欄(a)に当てはまるものとして最も適切なものを1つ選びなさい。
- 1.テキストカスタマイズ
- 2.テキストガイドライン
- 3.自動作成アセット
- 4.ブランドガイドライン
(2) 空欄(b)に当てはまるものとして最も適切なものを1つ選びなさい。
- 1.テキストカスタマイズ
- 2.テキストガイドライン
- 3.自動作成アセット
- 4.ブランドガイドライン
(3) 空欄(c)に当てはまるものとして最も適切なものを1つ選びなさい。
- 1. 不要になる
- 2. 任意となる
- 3. 引き続き必要である
- 4. 自動入稿に置き換わる
(4) (a)機能についての説明として誤っているものを1つ選びなさい。
- 1.除外用語を設定することで、特定の語句がAI生成テキストに含まれることを防止できる
- 2.P-MAXキャンペーンと検索キャンペーンで利用可能である
- 3.広告アカウント単位で設定する機能である
- 4.2026年2月時点でベータ版として提供されており、全言語・全業種で利用可能である
(5) (a)に設定するメッセージとして、有効でないと考えられるものを1つ選びなさい。
- 1.「自社商品が割引されていると示唆することは避ける」
- 2.「いかなる都市名も広告に記載しない」
- 3.「日本の30〜45歳のユーザーをターゲットにする場合は、プレミアムな印象を与える表現を使用する」
- 4.「割引を宣伝する場合は、必ず「利用規約が適用されます」という文言を含める」
解説



(1) 答え:2(テキストガイドライン)
2025年10月にGoogle広告で提供開始された機能は「テキストガイドライン」です。AI生成テキストがブランドのトーンやコンプライアンスに準拠するよう制御するための機能で、除外用語やメッセージ制限の設定が可能です。選択肢1の「テキストカスタマイズ」はAIによるテキスト自動生成そのものを制御する別の機能です。
(2) 答え:3(テキストカスタマイズ)
テキストガイドラインは、キャンペーン設定内の「テキストカスタマイズ」がオンになっている場合にのみ有効化できます。テキストカスタマイズはAIによるテキストアセットの自動生成を制御するスイッチであり、テキストガイドラインとは補完関係にあります。
(3) 答え:3(引き続き必要である)
テキストガイドラインはAI生成テキストの品質管理を担う機能であり、広告主による手動入稿を代替するものではありません。テキストガイドラインを有効化しても、レスポンシブ検索広告の見出しや説明文は引き続き手動で入稿する必要があります。
(4) 答え:3
テキストガイドラインはP-MAXおよび検索キャンペーンで使用できる機能で、キャンペーンごとに設定が可能です。
(5) 答え:3
選択肢3はオーディエンス(年齢層)に応じた条件分岐を含む指示であり、メッセージの制限ではこのような指示はサポートされていません。特定のユーザー層向けにメッセージを変えたい場合は、別の広告グループまたはキャンペーンを作成して対応する必要があります。選択肢1(割引示唆の回避)、選択肢2(都市名の除外)、選択肢4(割引時の利用規約文言の必須化)はいずれも明確で直接的な制限であり、有効な設定です。
参考:「P-MAX キャンペーンと検索キャンペーンでテキストに関するガイドラインを使用する(ベータ版)」
https://support.google.com/google-ads/answer/16489313?hl=ja
参考:「Google Ads' New Text Guidelines Feature Begins Rolling Out」
https://searchengineland.com/google-ads-new-text-guidelines-feature-begins-rolling-out-463563
問題 2
次の文章と資料を読み、各問いに答えなさい。(各5点)
Google広告では、1日の広告費が日予算の最大2倍まで使われることがある(2倍ルール)。ただし、月間の広告費は「日予算 × 30.4」で算出される月間上限額を超えないよう制御されている。
2026年3月、広告スケジュール設定時の予算消費ペースに関する仕様変更が適用された。従来、広告スケジュールを設定すると配信されない日がある分、月間の合計支出は日予算×30.4を大きく下回ることが一般的だった。しかし仕様変更後は、スケジュール設定された配信日だけで月間上限額(日予算 × 30.4)を使い切ろうとする挙動に変わった。
あるECサイトの広告運用担当者が、四半期レビューと仕様変更対応のために以下のデータをまとめた。
| 指標 | キャンペーンA(検索) | キャンペーンB(ショッピング) | キャンペーンC(検索・土日のみ配信) |
|---|---|---|---|
| 日予算 | 20,000円 | - | 10,000円 |
| 広告費(3ヶ月合計) | 60万円 | 40万円 | - |
| 表示回数 | 12万回 | 8万回 | - |
| クリック数 | 3,000回 | 2,000回 | - |
| コンバージョン数 | 30件 | 20件 | - |
| 売上 | - | 160万円 | - |
(1) 上の資料をもとに、キャンペーンA(検索)のCPA(顧客獲得単価)を求めなさい。
- a. 5,000円
- b. 10,000円
- c. 20,000円
- d. 25,000円
(2) 上の資料をもとに、キャンペーンB(ショッピング)のROASを求め、目標ROAS 350%を達成しているかどうか判断しなさい。
- 1.ROASは300%で、目標を達成していない
- 2.ROASは350%で、目標をちょうど達成している
- 3.ROASは400%で、目標を達成している
- 4.ROASは450%で、目標を達成している
(3) 冒頭の広告スケジュール設定の仕様変更についての説明として、最も適切なものを1つ選びなさい。
- 1.月間上限額がスケジュール設定した曜日の数に比例して自動的に減額される
- 2.月間上限額(日予算 × 30.4)は変わらないが、配信日に集中して消化されるため1日あたりの消費額が増加する可能性がある
- 3.広告スケジュールを設定したキャンペーンでは2倍ルールが適用されなくなる
- 4.スケジュール外の曜日にも少額の配信が行われるようになる
(4) キャンペーンCについて、仕様変更後に消化されり可能性のある月間上限額として正しいものを1つ選びなさい。
- a.80,000円
- b.160,000円
- c.304,000円
- d.608,000円
(5) キャンペーンCと同じ日予算10,000円で、平日のみ(月〜金)に配信するキャンペーンがあった場合、仕様変更後に想定される最大月間支出額に最も近いものを1つ選びなさい。ただし、1ヶ月の平日の日数は22日とする。
- a.220,000円
- b.304,000円
- c.440,000円
- d.608,000円
(6) 仕様変更後、キャンペーンCの月間支出を従来と同程度(月約80,000円)に抑えたい場合、最も適切な対応を1つ選びなさい。
- 1.日予算を約5,000円に引き下げる
- 2.広告スケジュールを解除して全曜日配信に変更する
- 3.入札戦略を手動CPCに切り替える
- 4.キャンペーンの月間上限額を手動で80,000円に設定する
解説

(1) 答え:c(20,000円)
CPA(顧客獲得単価)= 広告費 ÷ コンバージョン数
= 600,000円 ÷ 30件 = 20,000円
なお、CPC(クリック単価)は 600,000 ÷ 3,000 = 200円、CTR(クリック率)は 3,000 ÷ 120,000 = 2.5%、CVR(コンバージョン率)は 30 ÷ 3,000 = 1% です。
(2) 答え:3(ROASは400%で、目標を達成している)
ROAS(広告費用対効果)= 売上 ÷ 広告費 × 100
= 1,600,000円 ÷ 400,000円 × 100 = 400%
目標ROAS 350%に対して400%なので、目標を達成しています。
(3) 答え:2
仕様変更により、広告スケジュール設定中のキャンペーンでも月間上限額(日予算 × 30.4)に近づけようとする挙動になりました。月間上限額自体は変わりませんが、配信日に集中して消化されるため、配信日1日あたりの消費額が増加する可能性があります。なお、2倍ルール(1日の支出が日予算の最大2倍)は引き続き適用されます。
(4) 答え:b(160,000円)
キャンペーンCは土日のみ配信(月8日)で日予算10,000円です。仕様変更後は配信日に集中して予算が消化されますが、1日あたりの支出上限は日予算の2倍(20,000円)のままです。したがって、最大月間支出額は 8日 × 20,000円 = 160,000円 です。月間上限額(10,000円 × 30.4 = 304,000円)のほうが大きいため、この場合は「2倍ルール × 配信日数」が実質的な上限になります。
(5) 答え:b(304,000円)
平日のみ配信(月22日)で日予算10,000円の場合、2倍ルールでの上限は 22日 × 20,000円 = 440,000円ですが、月間上限額 10,000円 × 30.4 = 304,000円 を超えることはできません。配信日数が多い場合は月間上限額(30.4倍)のほうが先に制約となります。(4)の土日のみのケースと比較すると、どちらの制約が効くかは配信日数によって変わることがわかります。
(6) 答え:1
仕様変更後、キャンペーンCは最大160,000円(8日 × 日予算の2倍)まで支出される可能性があります。月間支出を従来の約80,000円に抑えるには、日予算を引き下げるのが最も適切です。日予算を約5,000円にすれば、8日 × 10,000円(2倍)= 80,000円となります。選択肢2のスケジュール解除は配信戦略自体が変わってしまいます。選択肢3の入札戦略変更は予算消費ペースの制御方法としては不適切です。選択肢4のような月間上限額の手動設定機能は、通常のキャンペーン設定には存在しません(日予算 × 30.4で自動算出される仕組みです)。
参考:「Google to Change Budget Pacing for Campaigns Using Ad Scheduling」
https://searchengineland.com/google-to-change-budget-pacing-for-campaigns-using-ad-scheduling-470214
問題 3
次の文章を読み、各問いに答えなさい。
2026年1月、Yahoo!検索広告に年齢・性別を指定したターゲティング機能の追加が発表された。これまでYahoo!検索広告ではキーワードや地域によるターゲティングが中心だったが、デモグラフィック情報を活用した配信制御が新たに可能になった。この機能では、システム側であらかじめ定義・提供される「年齢・性別オーディエンスリスト」を (a) 単位で関連付けることで、特定のユーザー層への配信強度を調整できる。年齢・性別オーディエンスリストは、男女別×年齢帯(18〜24歳、25〜34歳、35〜44歳、45〜54歳、55〜64歳、65歳以上)の計12種類が用意されている。
この機能追加に合わせて、従来「ターゲットリスト」と呼ばれていた機能の名称が (b) に統一された。名称のみの変更であり、既存の機能や配信方法には影響はない。
年齢・性別オーディエンスリストの活用にあたっては、配信対象ユーザーの設定が重要なポイントとなる。配信対象ユーザーを「全ユーザー」に設定した場合は、配信ボリュームを減らさずにオーディエンスリストごとの配信実績の確認や入札価格調整率の設定が可能になる。一方、「オーディエンスリストのユーザー」に設定した場合は、リスト内のユーザーのみが広告配信の対象となる。また、年齢・性別オーディエンスリストは自動入札のシグナルとしても活用されるため、連携することで学習効率の向上が期待できる。
なお、年齢・性別オーディエンスリストにはいくつかの制限がある。年齢・性別オーディエンスリストではオーディエンスリスト(組み合わせ)の作成ができない。また、年齢・性別が不明なユーザーはターゲティングの対象外であり、リスト名の編集もできない。この機能はシステム負荷を考慮し、一定の取引実績があるアカウントから段階的に提供されている。
(1) 空欄(a)に当てはまるものとして最も適切なものを1つ選びなさい。(4点)
- 1.アカウント
- 2.キャンペーン
- 3.広告グループ
- 4.広告
(2) 空欄(b)に当てはまるものとして最も適切なものを1つ選びなさい。(4点)
- 1.ターゲティングリスト
- 2.オーディエンスリスト
- 3.オーディエンスセグメント
- 4.カスタムリスト
(3) 年齢・性別ターゲティング機能についての説明として、誤っているものを1つ選びなさい。(4点)
- 1.年齢・性別オーディエンスリストごとに入札価格調整率を設定できる
- 2.年齢・性別オーディエンスリストは自動入札のシグナルとして活用される
- 3.年齢・性別オーディエンスリストと他のオーディエンスリストを組み合わせた「オーディエンスリスト(組み合わせ)」を作成できる
- 4.提供開始時点では、一定の取引実績があるアカウントから段階的に利用可能になる
(4) 配信対象ユーザーを「全ユーザー」に設定したうえで年齢・性別オーディエンスリストを使用する場合の効果として、最も適切なものを1つ選びなさい。(4点)
- 1.オーディエンスリストに該当するユーザーのみに広告が配信される
- 2.配信ボリュームを維持しながら、リストごとの実績確認や入札価格調整が可能になる
- 3.自動入札のシグナルとしては活用されなくなる
- 4.年齢・性別が不明なユーザーにも確実に広告が配信される
(5) 年齢・性別ターゲティング機能の制限事項として、正しいものを1つ選びなさい。(3点)
- 1.年齢・性別オーディエンスリストのリスト名は広告主が自由に編集できる
- 2.年齢・性別が不明なユーザーも推定値に基づいてターゲティングの対象に含まれる
- 3.年齢・性別オーディエンスリストは、他のオーディエンスリストと同様にオーディエンスリスト(組み合わせ)が作成できる
- 4.年齢・性別オーディエンスリストの設定は広告管理ツールとキャンペーンエディターの両方から可能である
解説
(1) 答え:3(広告グループ)
年齢・性別オーディエンスリストは広告グループ単位で関連付けて使用します。アカウント単位やキャンペーン単位での設定ではありません。
(2) 答え:2(オーディエンスリスト)
年齢・性別ターゲティング機能の追加に合わせて、「ターゲットリスト」の名称が「オーディエンスリスト」に統一されました。名称のみの変更であり、既存の機能や配信方法には影響ありません。
(3) 答え:3
年齢・性別オーディエンスリストではオーディエンスリスト(組み合わせ)を作成できません。これは年齢・性別オーディエンスリスト固有の制限であり、それ以外のオーディエンスリスト(サイト訪問者リスト等)では組み合わせの作成が可能です。選択肢1(入札価格調整率の設定)、選択肢2(自動入札シグナルとしての活用)、選択肢4(段階的な提供)はいずれも正しい記述です。
(4) 答え:2
配信対象ユーザーを「全ユーザー」に設定した場合、すべてのユーザーが広告配信の対象となるため配信ボリュームは減少しません。そのうえで年齢・性別オーディエンスリストを連携することで、リストごとの配信実績の確認や入札価格調整率の個別設定が可能になります。選択肢1はリスト内のユーザーのみに配信を限定する「オーディエンスリストのユーザー」設定の説明です。なお、「全ユーザー」設定でも自動入札のシグナルとしては活用されます(選択肢3は誤り)。選択肢4は誤りで、年齢・性別が不明なユーザーは設定に関わらずターゲティングの対象外です。
(5) 答え:4
年齢・性別オーディエンスリストは広告管理ツールとキャンペーンエディターの両方から設定可能です(Yahoo!広告 検索広告 APIやYahoo!広告 スクリプトでも提供予定)。選択肢1は誤りで、リスト名の編集はできません。選択肢2は誤りで、年齢・性別が不明なユーザーはターゲティングの対象外です。選択肢3は誤りで、年齢・性別オーディエンスリストではオーディエンスリスト(組み合わせ)を作成できません。
参考:「年齢・性別ターゲティング【検索広告】」
https://ads-help.yahoo-net.jp/s/article/H000062166?language=ja
参考:「【検索広告】年齢・性別を指定したターゲティング機能の追加とターゲットリストの名称変更」
https://www.lycbiz.com/jp/news/yahoo-ads/20260127-01/
参考:「年齢・性別ターゲティングについて(PDFファイル)」
https://yahoo.jp/bnHDEq
問題 4
2025年後半から2026年前半にかけて、主要広告プラットフォームではAI活用の深化、ターゲティング手法の変化、APIの移行など多方面でアップデートが進んだ。以下の(1)〜(5)の記述について、正しいか誤っているかを選びなさい。(各3点)
(1) 2025年11月、Meta広告はAdvantage+機能を標準の広告作成フローに統合し、デフォルトで有効化するようになった。デフォルト有効化後も広告主はキャンペーン作成時に各設定を確認し、必要に応じて個別に無効化することができる。
(2) 2025年11月、Microsoft広告の配信先となるパブリッシャーに対し、無料行動分析ツール「Microsoft Clarity」の実装が推奨事項として案内された。実装は任意であり、必須要件ではない。
(3) 2026年4月1日以降、Google Ads API経由でのCustomer Matchリストのアップロードは、すべての広告主を対象に無効化される。今後はData Manager APIへの移行が必要となる。
(4) 2025年12月、LINE広告の広告グループ作成時のデフォルトターゲット設定が「手動ターゲティング」から「自動ターゲティング」に変更された。
(5) 2026年1月、Google広告のキャンペーン合計予算機能の適用が拡大され、検索・P-MAX・ショッピングキャンペーンで期間内の総予算を設定できるようになった。この機能では3〜90日間の期間を指定して総予算を管理できる。
解説
(1) 答え:正
2025年11月、MetaはAdvantage+機能を標準の広告作成フローに統合しデフォルトで有効化するようになりました。ただし、各設定は手動で無効化することが可能です。ターゲティングを細かく制御したい場合は、キャンペーン作成時にAdvantage+の各設定を確認し、必要に応じて個別にオフにできます。

(2) 答え:誤
Microsoft Clarityの実装は「推奨事項」ではなく「必須要件」です。2025年11月、Microsoft広告の配信先パブリッシャーに対してMicrosoft Clarityの実装が必須化されました。
参考:「Microsoft Makes Clarity Mandatory for Publishers」
https://searchengineland.com/microsoft-makes-clarity-mandatory-for-publishers-464556
(3) 答え:誤
無効化の対象は「すべての広告主」ではなく、「過去180日間にCustomer Matchデータをアップロードしていない開発者トークン」のみです。該当する場合はData Manager APIへの移行が必要ですが、それ以外の広告主は引き続きGoogle Ads APIでCustomer Matchリストをアップロードできます。
参考:「Google to disable Customer Match uploads in Ads API」
https://searchengineland.com/google-to-disable-customer-match-uploads-in-ads-api-470796/
(4) 答え:正
2025年12月、LINE広告の広告グループ作成時のデフォルトターゲット設定が「手動ターゲティング」から「自動ターゲティング」に変更されました。既存の広告グループには影響はありませんが、新規作成時はデフォルトが自動ターゲティングになるため、手動で細かく制御したい場合は設定を変更する必要があります。

(5) 答え:正
2026年1月、Google広告のキャンペーン合計予算機能が検索・P-MAX・ショッピングキャンペーンに適用拡大されました。3〜90日間の期間を指定して総予算を設定できる機能です。

問題 5
Web広告代理店の担当Aと担当Bは、ECクライアントX社の月次定例ミーティングに向けて運用レポートを確認している。以下の会話文を読み、各問いに答えなさい。
担当A:「X社の先月のレポートをまとめました。まず検索キャンペーンですが、CTR(クリック率)は3.5%と業界平均を上回っているのに、CVR(コンバージョン率)が0.3%まで落ちています。先々月は1.2%だったので、かなり悪化していますね。」
担当B:「クリックは取れているのにコンバージョンにつながっていないということは、広告文に問題があるというより、クリック後の体験に課題がありそうですね。」
(1) CVRの悪化原因を調査するにあたり、最初に確認すべきものとして最も適切なものを1つ選びなさい。(4点)
- 1.広告文の見出しと説明文の訴求内容を変更する
- 2.ランディングページの表示速度や内容の整合性を確認する
- 3.キーワードの入札単価を引き上げる
- 4.ターゲティングの地域設定を拡大する
担当A:「次に予算配分の件です。X社は3つのキャンペーンを運用していますが、来月の合計予算は据え置きで100万円です。先月の実績は以下のとおりです。」
| キャンペーン | 広告費 | CV数 | CPA | ROAS |
|---|---|---|---|---|
| 検索(指名) | 20万円 | 40件 | 5,000円 | 600% |
| 検索(一般) | 50万円 | 25件 | 20,000円 | 200% |
| ディスプレイ | 30万円 | 10件 | 30,000円 | 100% |
担当B:「X社の目標はROAS 300%以上の維持ですよね。全体のROASを確認しましょう。」
(2) X社全体(3キャンペーン合計)のROASと、予算配分の見直しとして最も適切なものの組み合わせを1つ選びなさい。(4点)
- 1.全体ROASは250%で目標未達。ディスプレイの予算を増やしてリーチを拡大する
- 2.全体ROASは300%で目標達成。現状の配分を維持する
- 3.全体ROASは250%で目標未達。検索(一般)のキーワード精査や入札調整でROAS改善を図る
- 4.全体ROASは250%で目標未達。3キャンペーンの予算を均等配分にする
担当A:「最後に、X社のショッピング広告のフィード審査でいくつか不承認が出ています。『価格の不一致』というエラーが10商品ほど出ているのですが……」
担当B:「フィードに登録された価格と、ランディングページ上の価格が一致しているか確認しましょう。」
(3) ショッピング広告のフィードで「価格の不一致」エラーが発生した場合の対応として、最も適切なものを1つ選びなさい。(3点)
- 1.フィード内の価格をランディングページの実際の販売価格と一致させて再送信する
- 2.フィードの価格項目を空欄にして再送信する
- 3.不承認の商品をフィードから削除し、再度新規登録する
- 4.Merchant Centerサポートに連絡してエラーの解除を依頼する
解説
(1) 答え:2
CTRが高いのにCVRが低い場合、広告文自体ではなく、クリック後のユーザー体験に課題がある可能性が高いです。まずランディングページの表示速度が遅くなっていないか、広告文の訴求内容とLPの内容に齟齬がないか(例:セール訴求だがLP上ではセール終了)を確認するのが適切です。入札単価の調整やターゲティングの拡大はCVR低下の根本原因解決にはなりません。
(2) 答え:3
各キャンペーンのROASから売上を逆算します。
- 検索(指名):広告費200,000円 × ROAS 600% = 売上1,200,000円
- 検索(一般):広告費500,000円 × ROAS 200% = 売上1,000,000円
- ディスプレイ:広告費300,000円 × ROAS 100% = 売上300,000円
合計売上 = 2,500,000円、合計広告費 = 1,000,000円
全体ROAS = 2,500,000 ÷ 1,000,000 × 100 = 250%
目標ROAS 300%に対して250%で未達です。選択肢1・2・4はそれぞれ問題があります。ROAS 100%のディスプレイに予算を増やす(選択肢1)と全体ROASはさらに悪化します。全体ROASは250%であり300%達成は誤り(選択肢2)です。予算の均等配分(選択肢4)はパフォーマンスの差を無視した配分であり合理的ではありません。検索(一般)は広告費500,000円と3キャンペーン中最大の予算を占めており、ROAS改善の余地があります。キーワードの精査や入札調整によって検索(一般)のROASを引き上げることが、全体ROASへのインパクトが最も大きく効果的です(選択肢3)。。
(3) 答え:1
ショッピング広告の「価格の不一致」エラーは、フィードに登録された価格とランディングページの実際の販売価格が一致していない場合に発生します。正しい対応は、フィード内の価格をランディングページの実際の販売価格に合わせて更新し、フィードを再送信することです。常に正しい販売価格に合わせるようにしましょう。
まとめ(30分後)
終わりです。
試験おつかれさまでした!
結果はいかがでしたでしょうか? ぜひぜひ、採点時に表示されるシェアボタンから結果をシェアしてみてくださいね!
今後も定期的に1ヶ月のWebマーケティング最新情報を振り返ることができる「ツキイチASUEシリーズ」の内容やその他Web広告・SNSに関する内容を中心とした模擬試験を実施予定です。
次回開催時も、お時間がある際にぜひ挑戦してみてくださいね!
また、ASUE株式会社では、月初頃に公開する1ヶ月のWebマーケティングニュースまとめ「ツキイチ」シリーズなど、Web広告やSNSに関する情報をブログ・メルマガより発信しております。
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この記事を書いた人
2016年入社。ASUE株式会社広報を担当。メールマガジン「ほぼ週刊ASUE通信」もお送りしています。ほぼ週刊なので週刊ではない。月初に公開するWebマーケティング情報をまとめたツキイチシリーズはちゃんと月刊です。
趣味はミュージカル観劇。おすすめ作品を知りたい方はN村のTwitterまでお問い合わせください。パーソナルカラーはイエベ春。
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